フューチャーモビリティのプレスリリース
FUTURE META ナンバー.チェンジ
次世代モビリティサービスを提供する Future 株式会社（https://www.futuremobility.fun/）は、次世代電動バイク「FUTURE META」ナンバーチェンジエディションを 2023年8月4日（金）より販売開始いたします。
安定性と交通環境を考慮した次世代EVバイク
「FUTURE META」ナンバーチェンジエディションは、ナンバープレートを有する第一種原動機付自転車でありながら、ナンバーを裏返すことにより自転車としても走行可能な、警察庁が令和3年に通達した「車両区分を変化させることができるモビリティ」です。車体後部のナンバー標識を表示している時には、スロットルを回すことでモーターの力のみで走るEVモードで楽に走行することができ、ナンバープレートを回転して標識番号を表示しないと自転車として利用できます。
ナンバーチェンジ自転車モード
ナンバーチェンジEVモード
脱炭素、地域活性化に向けた超軽量EVバイク
脱炭素や地域活性化を目的に開発された「FUTURE META」ナンバーチェンジエディションは、超軽量なボディに100%電動エネルギーで駆動するインホイールパワーモーターを搭載したカーボンニュートラルに貢献する移動手段として最大効率を求めて開発されました。車両重量が約 80〜100kgある従来の原付スクーターに比べて圧倒的に軽量な車体重量28kgを実現。電動アシスト自転車並みの車両重量であることから、驚くほど滑らかな加速で、乗り出しや駐輪時の取り回しの重さを解消しました。
アシストモードは航続距離100km
車両区分を変化させることが唯一無二の利便性となる「二刀流モビリティ」
Future mobility のコンセプト ”出かけるのが楽しくなる！” をもとに開発された「FUTURE META」は、利用シーンによって使い分けができる、EVバイクにも自転車にもなる二刀流。
EVバイクモードでは、手元のスロットルを回せば、驚くほど滑らかな加速で、上り坂やちょっと遠くまでも楽に移動でき、通勤通学や配達業務などの移動シーンでもお使いいただけます。
自転車モードでは、ペダルとパワーユニットのアシストパワーを利用し、電動アシストサイクルとして航続距離100kmのロングディスタンスも走り切れます。ナンバープレートを回転させ自転車モードにすることで、自転車道の走行や自転車置き場にも駐輪することができます。
コンパクトカーにも収まる折りたたみボディ
ユーザーの安全性と交通環境を考慮した骨太ファットな折りたたみ
デザインは、乗っても眺めても存在感あるフラットフレームに走破性の高いファットタイヤを採用。折りたたみができることから、コンパクトカーのラゲッジスペースにも収まり、家族旅行、キャンプ、イベント、湖畔の周回など、旅先でのセカンドカーとしても利用しやすい設計を採用しました。
安定感のある骨太ボディやアクティブサスペンション、走破性の高いファットタイヤにより、走行時も、折りたたみとは思えない安定した走行感を実現しました。
骨太ボディ＆ファットタイヤによる安定感と走破性
スリムタイヤエディション
自転車置き場にも駐輪可能
女性やシニアにも乗り降りしやすいフレーム形状のスリムタイヤエディション
また、女性やシニアでも乗り降りしやすいフレーム形状を採用したスリムタイヤエディションも同時発売開始。「出かけるのが楽しくなる」をコンセプトに通勤通学、ショッピング、レジャー、施設内移動、配達などあらゆるシーンで使いやすい装備とデザインを採用しました。
重い荷物でも楽に移動
商店街の声から始まったスタートアップ
コロナ禍の2020年に、商店街の方々の「気軽にデリバリーできるバイクが欲しい」「密にならずに移動できるパーソナルモビリティで快適に移動したい」「ラストワンマイルを自由に移動したい」という声を聞き、自動車からレーシングカーまで開発経験豊富なカーレーサーとエンジニアで立ち上げたスタートアップとして脱炭素、地域活性化に貢献するモビリティ「FUTURE META」を開発しました。
FUTURE META 機能
FUTURE META スペック
2023年８月４日（金）よりFuture mobility HPサイトおよび全国の代理店にて（https://futureshop.official.ec）販売を開始いたします。
ファットタイヤエディション
「FUTURE METAナンバーチェンジ」は、Future mobilityが開発したEV３輪バイク「GOGO!」と共に、地域DXモビリティシェアシステム「GOGO!シェア」（https://www.futuremobility.fun/dxplatform）に連携してEVバイクシェアを展開できる機能も有しています。自治体および地域事業者と共に観光地の周遊、交通網との連携による地域内移動の利便性向上など、地域の課題を解決のための様々なニーズに合わせたモビリティやサービスを今後も展開してまいります。
