株式会社モービルアイジャパンのプレスリリース
車載安全の担保と説明責任、現実的なコスト、選ばれる商品性。 SDV時代における自動運転の社会実装に向けた、Mobileyeの戦略を紹介
先進運転支援システムおよび自動運転技術の世界的リーダーであるMobileyeは、2026年11月27日(金)に、東京国際フォーラムで開催される「“くるまからモビリティへ”の技術展 2026 / KuruMobi Tech Expo」のリアルイベントにおいて、日本法人代表取締役 (CEO) 川原昌太郎が「最先端AIで挑む、SDV時代の自動運転社会実装へのチャレンジ」をテーマに講演を行うことをお知らせいたします。
SDV時代の自動運転の社会実装には、一歩も譲れない車載安全の担保と説明責任、普及の壁となる現実的なコストの追求、そしてユーザーに選ばれる市場での商品性が求められます。本講演では、この課題に挑むMobileyeの戦略を紹介します。
■ 講演概要
タイトル:最先端AIで挑む、SDV時代の自動運転社会実装へのチャレンジ
日時:2026年11月27日(金)13:40〜14:30
会場:東京国際フォーラム ガラス棟6F 会議室G610
登壇者:株式会社モービルアイジャパン 代表取締役(CEO)
川原昌太郎(かわはら しょうたろう)
参加費:無料
参加方法:来場登録(公式サイトより)のうえ、下記セッションページから講演の事前予約が必要
セッションURL: https://expo-info.kurumobi.jsae.or.jp/ja/lecture/detail.php?session_id=691
■ 講演内容(予定)
SDV時代の自動運転において、社会実装の鍵は何か。本講演では、日本法人代表取締役の川原昌太郎が、最先端AIで自動運転の社会実装に挑むMobileyeの戦略を、3つの観点から紹介します。
主な内容は以下のとおりです。
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一歩も譲れない車載安全の担保と説明責任
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普及の壁となる現実的コストの追求
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ユーザーに選ばれる市場での商品性
■ 登壇者プロフィール
川原昌太郎(かわはら しょうたろう)
株式会社モービルアイジャパン 代表取締役(CEO)
2002年にMobileyeへ参画し、日本市場の開拓を担当。2006年の日本法人設立に伴い現職へ就任。以来、日本における先進運転支援システム(ADAS)および自動運転技術の普及を推進し、自動車メーカーとの協業を通じて、自動運転技術の社会実装に取り組んでいます。
■ “くるまからモビリティへ”の技術展 2026 について
開催テーマ:「すべてのプレーヤーが“参加者”となる時代へ」
日時:リアルイベント 2026年11月27日(金)9:30〜19:30
オンライン展示会2026年11月16日(月)〜12月11日(金)
会場:東京国際フォーラム ガラス棟 5F・6F・7F(東京都千代田区丸の内3丁目5番1号)
入場:無料(事前登録制)
主催:公益社団法人 自動車技術会
公式サイト: https://expo-info.kurumobi.jsae.or.jp/ja/
■ Mobileye(モービルアイ)について
Mobileye(Nasdaq:MBLY)は、人工知能(AI)、コンピュータビジョン、ソフトウェアとハードウェアを統合したシステム開発における世界トップクラスの技術力を強みに、自動運転技術と先進運転支援システム(ADAS)のリーディングカンパニーとして、モビリティの未来を切り拓いています。
1999年の創業以来、Mobileyeは世界各国でADASの普及を推進し、交通事故の削減と人命保護に貢献してきました。また、クラウドソーシング型道路インテリジェンス技術「REM™」、高解像度の環境認識を可能にするレーダー技術「Imaging Radar」、複数のAI技術を組み合わせる「Compound AI」など、業界を牽引する革新的な技術を開発しています。これらの技術は、ADASおよび自動運転(AV)の進化を支えるとともに、自動運転車や次世代モビリティソリューションの大規模な展開を可能にし、業界をリードするADAS製品の実現を支えています。2025年末時点で、MobileyeのEyeQ™テクノロジーを搭載した車両は、世界累計2億3,000万台を超えています。さらに2026年には、フィジカルAI(Physical AI)およびヒューマノイドロボットの未来を切り拓く取り組みの一環として、Mentee Roboticsを買収しました。Mobileyeは2022年にIntel(Nasdaq:INTC)から独立してNASDAQ市場に上場しました。
詳しくは、https://www.mobileye.comをご覧ください。
「Mobileye」、MobileyeロゴおよびMobileyeの製品名は、Mobileye Globalの登録商標です。その他の商標は、それぞれの権利者に帰属します。