～自動運転で実用化が進む技術と、ヒューマノイドへの広がりを語る～
のプレスリリース
先進運転支援システムおよび自動運転技術の世界的リーダーであるMobileyeは、CEATEC 2026のコンファレンスプログラムにおいて、日本法人代表取締役（CEO） 川原昌太郎が「フィジカルAI」をテーマに講演を行うことをお知らせいたします。
近年、AIは研究開発段階から実用化のフェーズへと急速に移行しています。自動車やロボットなど、現実世界で安全かつ自律的に動作するAI技術「フィジカルAI」への期待も高まっています。本講演では、自動運転で実用化が進むMobileyeのフィジカルAIを軸に、ヒューマノイドをはじめとする新たな領域への広がりと、社会にもたらす変化を紹介します。
■ 講演概要
タイトル：フィジカルAIの未来：自動運転の実用化と、ヒューマノイドへの広がり
日時：2026年10月16日（金）15:30～16:30
会場：CEATEC 2026 幕張メッセ 展示ホール8 Eステージ
セッション番号：ES-165
参加費：無料
参加方法：来場事前登録のうえ、下記より聴講予約
セッションURL：https://www.ceatec.com/ja/conference/detail.html?id=3431
■ 講演内容（予定）
AI技術は、研究開発から実社会での活用へと急速に広がっています。市場では、高度な性能だけでなく、安全性や信頼性を備えた実用的なAIへの期待が高まっています。自動運転および先進運転支援システム（ADAS）分野で培った技術を基盤とするMobileyeは、この変化の最前線に立っています。本講演では、日本法人CEO 川原昌太郎が、自動運転車に加えヒューマノイドロボティクスも視野に入れたフィジカルAIの可能性について、世界の自動車メーカーとの取り組みや実用化で得られた知見を交えながら紹介します。
主な内容は以下のとおりです。
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最先端AIを日常の課題解決へ応用するビジョン
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自動運転車での高度な運転支援の実用化アプローチ
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ヒューマノイドロボティクスにおけるフィジカルAIの活用
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フィジカルAIの今後の展望
■ 登壇者プロフィール
川原昌太郎（かわはら しょうたろう）
株式会社モービルアイジャパン
代表取締役（CEO）
2002年にMobileyeへ参画し、日本市場の開拓を担当。2006年の日本法人設立に伴い現職へ就任。以来、日本における先進運転支援システム（ADAS）および自動運転技術の普及を推進し、自動車メーカーとの協業を通じて、自動運転技術の社会実装に取り組んでいます。
■ CEATEC 2026 について
開催テーマ：「Transformation – 企業が、産業が、そして社会が変わる -」
会期：2026年10月13日（火）～16日（金）
開催時間：10:00～17:00
会場：幕張メッセ（千葉県千葉市美浜区中瀬2-1）
入場：無料（事前登録制）
主催：一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）
公式サイト：https://www.ceatec.com/
■ Mobileye（モービルアイ）について
Mobileye（Nasdaq：MBLY）は、人工知能（AI）、コンピュータビジョン、ソフトウェアとハードウェアを統合したシステム開発における世界トップクラスの技術力を強みに、自動運転技術と先進運転支援システム（ADAS）のリーディングカンパニーとして、モビリティの未来を切り拓いています。
1999年の創業以来、Mobileyeは世界各国でADASの普及を推進し、交通事故の削減と人命保護に貢献してきました。また、**クラウドソーシング型道路インテリジェンス技術「REM™」、高解像度の環境認識を可能にするレーダー技術「Imaging Radar」、複数のAI技術を組み合わせる「Compound AI」**など、業界を牽引する革新的な技術を開発しています。これらの技術は、ADASおよび自動運転（AV）の進化を支えるとともに、自動運転車や次世代モビリティソリューションの大規模な展開を可能にし、業界をリードするADAS製品の実現を支えています。2025年末時点で、MobileyeのEyeQ™テクノロジーを搭載した車両は、世界累計2億3,000万台を超えています。さらに2026年には、フィジカルAI（Physical AI）およびヒューマノイドロボットの未来を切り拓く取り組みの一環として、Mentee Roboticsを買収しました。Mobileyeは2022年にIntel（Nasdaq：INTC）から独立してNASDAQ市場に上場しました。
詳しくは、https://www.mobileye.comをご覧ください。
「Mobileye」、MobileyeロゴおよびMobileyeの製品名は、Mobileye Globalの登録商標です。その他の商標は、それぞれの権利者に帰属します。
