小野測器、「人とくるまのテクノロジー展2026 YOKOHAMA」に出展

「ポータブルFAMS」「試験結果可視化ソフトウェア ExSummary」等展示

株式会社小野測器のプレスリリース

電子計測器の製造および販売を展開する株式会社小野測器(代表取締役社長 大越 祐史)は、5月27日(水)~29日(金)の3日間、神奈川県の「パシフィコ横浜」で開催される「人とくるまのテクノロジー展2026 YOKOHAMA」およびオンライン展示会「人とくるまのテクノロジー展 ONLINE STAGE 1」(主催:公益社団法人自動車技術会)に出展します。

人とくるまのテクノロジー展 2026 YOKOHAMA 小野測器ブース

本展示会の当社ブースは「実測と仮想の最適解|開発効率を向上させるソリューション」をテーマに、主に最新製品の展示・実演を予定しています。

【小野測器ブースのポイント】

  • 「ポータブルFAMS」「試験結果可視化ソフトウェア ExSummary」等、開発効率を向上させる数々の製品を展示

  • 「ロードノイズを対象とした伝達経路解析(TPA)の測定」をテーマとしたセミナーを開催

【出展概要】

会      期 2026年5月27日(木)~5月29日(金)

開催時間 10:00~17:00

会      場 パシフィコ横浜

場  所 199

入 場  料 無料(事前登録が必要です)

※人とくるまのテクノロジー展 ONLINE STAGE 1 : 2026年6月9日(火)まで

※公式サイト : https://aee.expo-info.jsae.or.jp/ja/

【主な出展商品】

●単体模擬から複合模擬へ 進化した「ADAS-VILS」

・ADAS-VILS

●「つながる」技術で自動車開発現場に寄り添う計測制御システム

・自動計測制御システム FAMS-R6

・ポータブルFAMS 

・試験結果可視化ソフトウェア ExSummary ※新製品

ポータブルFAMS

● 「見えない進捗」を、確かな「安心」に。~統合管理システムが実現する、ストレスフリーな試験環境

・遠隔監視システム

● 音の収録・解析・グローバル感性評価 Webアプリによる一気通貫の課題解決

・Sound One Recorder

Sound One Recorder

● 製品の信頼性を高める音響・振動ソリューション

・音響振動解析システム O-Solution/DS-5000

周波数応答計測ソフトウェア OS-4100

音響パワーレベル計測システム(新規格対応) 

・レーザードップラー振動計 LV-1800

・ポータブル振動計 VW-3100 

・高機能騒音計 LA-7000シリーズ

・音響校正器 SC-2600

・ローノイズマイクロホン MI-1282M10

・計測用マイクロホン MIシリーズ

・ポータブルFFTアナライザー CF-9000Aシリーズ

● 実測データを活用する総合計測ソリューション

・静電容量式非接触厚さ計 CL-7100 ※新製品

・モーター/エンジン回転検出器 OMシリーズ

・モーター&エンジン回転計 CT-6710

・加速度センサー NPシリーズ

・変位センサー VEシリーズ

・トルク演算表示器 TQ-5300

・トルク検出器 RHシリーズ

静電容量式非接触厚さ計 CL-7100

● モビリティ開発を進化させる、ワイヤレス計測

・無線計測システム WC / WT / WVシリーズ

無線計測システム WC / WT / WVシリーズ

● 電動車両の熱マネモデルと小野測器オリジナルTPA

・ベンチマーキングレポート販売/熱マネジメントモデル 

・NVH・TPAベンチマーキングレポート 

ベンチマーキングレポート販売/熱マネジメントモデル

【セミナー情報】

日   時  2026年5月27日(水) 15:40 ~ 16:10

テーマ「ロードノイズを対象とした伝達経路解析(TPA)の測定から解析までをご紹介」

会   場    ハーバーラウンジA

※会場で聴講の予約をお願いします。

【小野測器について】

1954年創業。電子計測機器の製造、販売ならびに各種エンジニアリングサービス事業を展開。創業同年には、 国内初となるジェットエンジンの回転数を計測する回転計を開発。自動車産業では二輪・四輪車、自動車部品、 その他建設機械、食品や医療検査等、幅広い分野において研究開発のサポートから製造工程での測定技術を提供。自動車メーカーHondaの第二期(1983-1992)F1レース活動において、V6ターボエンジンのベンチ試験用の操作システムを特注制作するなど、同社の優勝に技術面でサポート。その他、近年では電動車両(EV)開発支援など、カーボンニュートラル社会実現のために新たなビジネス領域への参入を行っている。

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