ジェイテクト、ステア・バイ・ワイヤシステムを「Syncusteer™」としてお客様に提案

株式会社 ジェイテクトのプレスリリース

株式会社ジェイテクト(本社:愛知県刈谷市、取締役社長:近藤禎人、以下「ジェイテクト」)は、ステア・バイ・ワイヤシステムを「SyncusteerTM」(シンカステア)と名称づけ、商標登録を出願しております。このSyncusteerTMを通して、次世代モビリティにおけるお客様の価値創出および課題解決に貢献する提案を進めてまいります。

ジェイテクトグループは「技術をつなぎ、地球と働くすべての人を笑顔にする」というミッションに基づき、2030年までに目指す姿としてJTEKT Group 2030 Vision「モノづくりとモノづくり設備でモビリティ社会の未来を創るソリューションプロバイダー」を掲げています。このソリューションプロバイダーへの変革のために、既存製品の高付加価値化と新領域へのチャレンジの両軸で企業活動を取り組んでいます。

この度「SyncusteerTM」としてお客様に提案を進めていく、ステア・バイ・ワイヤシステムはジェイテクトグループがステアリングシステムのパイオニアとして培ってきたコンピタンスを掛け合わせたソリューションの代表事例です。自動車の操舵体験と車室空間に快適性と自由度をもたらし、モビリティ社会の未来を創り、提供する存在です。

商標登録出願の背景と狙い

ジェイテクトは、1988年に電動パワーステアリング(以下、EPS)の量産を世界で初めて開始しました。その後も将来のモビリティ社会を見据え、操舵ユニットと転舵ユニットを機械的に接続しないリンクレスのステア・バイ・ワイヤシステムの開発を進めてまいりました。ジェイテクトが手掛けるステア・バイ・ワイヤシステムは安全性、快適性においてNo.1&Only Oneであることを自負しており、他社製品との差別化を図るために商標登録の出願をすることとしました。

本ステア・バイ・ワイヤシステムはLEXUS「RZ」やトヨタ自動車「e-Palette」に搭載されています。今後はステア・バイ・ワイヤの採用を検討されているお客様に「SyncusteerTM」の提案をさらに広げてまいります。

                                                                       LEXUSはトヨタ自動車株式会社の登録商標です。

 名称とロゴのコンセプト

■名称

SyncusteerTM:「SyncusteerTM(シンカステア)」という名称には、すべての人に、より快適で安全な運転体験を届けるというお客様との約束が込められています。SYNC(シンクロ/同調・協調)とUS(お客様/ジェイテクト製の)、そして STEER(操舵) を組み合わせた造語で構成されています。
SYNCはドライバーと車両の状態をなめらかに一致させる「同調」や、機械と人が自然に寄り添う「協調」を象徴し、USにはジェイテクトが開発した独自技術であるという自負と責任を込めています。
さらにSTEERは操舵そのものを表し、JTEKT が長年培ってきたステアリング技術の核心を示しています。

また、シンカには進化・深化・真価の意味を込め、次世代のステアリングシステムであるステア・バイ・ワイヤが提供できる革新性と価値も表現しています。
■ロゴ

新ロゴは、「SyncusteerTM」の頭文字である“S”、JTEKT を象徴する“J”、シンクロ(協調)を表す矢印やサークル、そして無限の広がりを示すコンセプトでデザインをしています。全体のフォルムは「S」を想起させる曲線で構成しながら、下部の黒いパートには「J」の造形を取り入れています。

上下の形状を切り離すことで、リンクレス構造を表現し、向かい合う上下の矢印が、上下システムの高い連携性や、人と機械の協調を表現しています。さらに中央には白抜きで無限大(∞)の意匠を浮かび上がらせ、多様性・拡張性・自由度の高さを示しています。

また、ロゴ全体は丸みを帯びた柔らかな形状によって、従来のステアリングホイールから新しい形状のハンドルへの対応力も表現しています。

 これらにより、親しみやすさと未来志向の双方を兼ね備えたデザインに仕上げています。

 今後の展望

ジェイテクトグループがもつコアコンピタンスを掛け合わせて、モビリティの安全性や走行性の向上、環境性向上に貢献する製品・サービスの技術力を更に高めてまいります。

そして、モビリティ社会の未来に貢献することができるソリューションプロバイダーとしてお客様に新たな価値を提案してまいります。

 <参考>

・LEXUS RZにステア・バイ・ワイヤシステムと

バックアップ電源(Libuddy®搭載)が採用

https://www.jtekt.co.jp/news/2025/004767.html

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