BYD、2025年版サステナビリティ報告書を公開

• 新戦略「DREAMS」の導入：脱炭素・技術革新・公平性など6つの柱からなる新たなサステナビリティ枠組みを策定

• 外部評価の向上：MSCI ESG格付け「AA」、S&P ESGスコア60を獲得し、業界トップクラスの評価

• 環境への貢献：2025年NEV販売460万台、約4,660万トンのCO₂削減を実現

• 技術革新への投資：R&D投資634億人民元、累計特許出願数は7万件超

-中国・深圳— 2026年3月25日

　BYDはこのたび、2025年版サステナビリティ報告書を公開しました。

本報告書では、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の各分野における取り組みや進捗、今後の方針について発表しました。

2025年、BYDは新たなサステナビリティ・フレームワーク「DREAMS」を導入し、ESG経営をさらに推進しました。これに伴い、MSCI ESG格付けでは「AA」を獲得し、S&P ESGスコアも60に上昇するなど、外部評価においても着実な成果を示しています。

 また、2025年の新エネルギー車（NEV）販売台数は460万台に達し、技術革新や低炭素社会の実現に向けた取り組みを継続的に進めています。

■新たなESGフレームワーク「DREAMS」を導入

　BYDは2025年、持続可能な発展に向けた取り組みをさらに体系化するため、新たなESGフレームワーク「DREAMS」を導入しました。

　「DREAMS」は、以下の6つの要素から構成されています。

• Decarbonization（脱炭素）

• Revolution（変革）

• Equity（公平）

• Alliance（協働）

• Moral Integrity（誠実）

• Shared Value（価値共有）

 このフレームワークを通じて、BYDは事業活動全体における持続可能性の向上を図っていきます。

■ESGに関する外部評価が向上

　BYDのESGに関する取り組みは、外部評価機関からも高く評価されています。2025年には、MSCI ESG格付けにおいて「AA」を獲得したほか、S&P ESGスコアも60に上昇しました。

　さらに、「フォーブス中国 ESG50」への選出や、上場企業の持続可能な発展に関する優良事例としての評価も受けています。

■環境分野における取り組みを推進

　BYDは、「地球の温度を1℃下げる」というビジョンのもと、2045年までのバリューチェーン全体におけるカーボンニュートラルの実現を目指しています。2025年には、新エネルギー車（NEV）の年間販売台数が460万台に達し、これにより年間約4,660万トンのCO₂排出削減に貢献しました。これは、約7億7,660万本の植樹に相当する効果とされています。

　また、蓄電システムの累計出荷量は135GWhを超え、BYDソーラーはBloomberg NEFの「Tier 1」メーカーにも認定されました。製造分野においても、72.9億kWhのクリーン電力を活用し、3つの産業パークが国家級の「ゼロカーボン工業団地」に選出されています。

■社会的責任と多様性の推進

　BYDは、企業としての社会的責任にも継続して取り組んでいます。2025年には、中国国内で1億5,700万人民元の寄付を実施しました。加えて、30億人民元規模の教育慈善基金を設立し、127の大学と連携して6,000名以上の学生を支援しています。

　また、従業員の保険加入率100％を維持するとともに、多様性とインクルージョンの推進にも注力しており、「フォーブス 世界の最高の雇用主」や「女性に優しい企業」にも選出されました。

■技術革新を通じて安全と信頼を提供

　BYDは、「技術こそが王道であり、イノベーションこそが基本である」という考えのもと、継続的な研究開発を進めています。2025年の研究開発投資は634億人民元に達し、売上高に占める割合は7.89％となりました。研究開発人員は約12万人規模に拡大し、累計特許出願数は71,094件に上っています。

　また、「スーパーeプラットフォーム」などの先進技術を展開し、過去3年間で19車種以上が国際的な自動車安全評価（NCAP）において最高評価となる5つ星を獲得しました。

■今後の展望

　BYDは今後も、「DREAMS」フレームワークを事業活動全体に反映しながら、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを推進してまいります。

　技術革新とグローバルパートナーとの協働を通じて、環境・社会・ガバナンスの各分野における価値創出を目指していきます。

【参考資料】本資料はBYD（中国・深圳）が発表したプレスリリースを日本語に抄訳したものです。

　　　　　　本資料の正式言語は英語であり、その内容および解釈については当言語が優先します。

※本リリースの掲載内容は画像を含め、2026年4 月9日（木）現在の情報です。内容は変更になる場合がございますので、予めご了承ください。

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