新規計測車種「BYD 海豹06DM-i」をラインアップ
株式会社小野測器のプレスリリース
電子計測器の製造および販売を行う株式会社小野測器（代表取締役社長 大越 祐史）は、当社の新規事業「ベンチマーキングレポート販売」におきまして、この度中国のミッドサイズPHEVセダン「BYD 海豹06DM-i」の新規レポート「パワートレイン性能/ハイブリッド制御解析」を、2026年3月26日（木）より販売開始します。
当社は2023年より電動車両を計測対象とした「ベンチマーキングレポート」の販売を開始しました。今回ラインアップに加わる「パワートレイン性能/ハイブリッド制御解析」は、お客様から問い合わせの多かったレポートとなります。当社は今後も既存のベンチマーキング車種におけるレポートラインアップの拡充と共に、新規車種も順次拡大していく予定です。
【本発表のポイント】
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お客様からのニーズにお応えする「パワートレイン性能/ハイブリッド制御解析」レポートを発売
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業界で注目を集めるBYDのPHEVシステム「第5世代DMテクノロジー」の全容に迫る
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当社のエンジニアリング技術を活用した計測データを提供
【ターゲット市場】
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自動車メーカーをはじめ、電動車両に関係する各社
【ベンチマーキングレポート販売について】
https://www.onosokki.co.jp/HP-WK/products/consulting/benchmark-report-sales.htm
高度化、多様化する自動車開発において、ベンチマーキングは重要な情報源です。特にスピードが求められるxEV開発では、情報をいち早く獲得し、開発に活かしたいというニーズがあります。また、その情報ニーズは自動車メーカーだけでなく、モーターサプライヤー関連など幅広い企業で必要とされています。当社は計測器メーカーならではの視点にこだわり、電動車を中心としたレポートを提供します。
【レポート詳細】
※2026年3月26日（木）より提供開始
●BYD 海豹06DM-i【新規】
・パワートレイン性能/ハイブリッド制御解析
本車両は、BYDのプラグインハイブリッドシステムである「第5世代DMテクノロジー」を搭載し、熱効率46.06%の専用エンジンと、モーターを組み合わせた高度な協調制御を行っています。本レポートでは、当社の実車トランジェントベンチ（RC-S）等を活用し、車両の動力性能の限界や効率を解き明かす「パワートレイン性能」と、走行シーンに応じた緻密な制御を読み解く「ハイブリッド制御解析」の2つの側面から、業界が注目するPHEVシステムの全容に迫ります。
<レポートの内容>
■パワートレイン性能
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ドライブモード毎の出力特性
ドライブモード毎に駆動軸におけるトルク･出力特性を測定。
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駆動力特性
ドライブモード毎のアクセル開度に対する駆動軸出力の特性を測定。
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温度影響による出力制限特性
最大出力での運転を出力制限がかかるまで継続し、その挙動を測定。
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SOC毎の出力特性
SOCを変化させた際の、駆動軸出力特性およびモーター・ジェネレーター・高電圧バッテリーの出力特性を測定。
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パワーユニット効率
車両の速度と負荷を変化させ、車両への投入エネルギーと駆動軸の出力を測定した。そして、トラクションモーターの回転速度とトルクを軸に、パワーユニット効率マップを作成。
■ハイブリッド制御解析
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発進加速時の制御特性
停車状態から全開加速を行った際のモーターおよびエンジンのハイブリッド制御挙動を調査。
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中間加速時の制御特性
定速度走行状態から全開加速を行った際のモーターおよびエンジンのハイブリッド制御挙動を調査。
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定速度走行時の制御特性
定速度走行状態のモーターおよびエンジンのハイブリッド制御挙動を調査。
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ニュートラル時の車速-トルク特性
ニュートラル時の各車速における駆動軸トルクをSOC違いで調査。
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チップアウト・回生特性
ブレーキペダルを操作したときの回生電力量とメカニカルブレーキの挙動を調査。
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充放電特性
出力制限特性と回生特性のデータに加え、SOCに対する最大充放電電力変曲点でのデータを追加取得し充放電特性を調査。
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モード走行
北米モード（UDDS、US06、HWY）を走行した際のモーターおよびエンジンのハイブリッド制御挙動を解析。
【小野測器について】
1954年創業。電子計測機器の製造、販売ならびに各種エンジニアリングサービス事業を展開。創業同年には、 国内初となるジェットエンジンの回転数をデジタル計測する回転計を開発。自動車産業では二輪・四輪車、自動車部品、その他建設機械、食品や医療検査等、幅広い分野において研究開発のサポートから製造工程での測定技術を提供。自動車メーカーHondaの第二期（1983-1992）F1レース活動において、V6ターボエンジンのベンチ試験用の操作システムを特注制作するなど、同社の優勝に技術面でサポート。その他、近年では電動車両（EV）開発支援など、カーボンニュートラル社会実現のために新たなビジネス領域への参入を行っている。