【注意喚起】電子レンジ・ガスこんろ・自転車の取扱いに注意

製品評価技術基盤機構(NITE)のプレスリリース

 桜前線も順調に北上中で春爛漫ですね!希望を胸に新たな生活を始める方も多いかと思います。独立行政法人製品評価技術基盤機構構[NITE(ナイト)、理事長:長谷川史彦、本所:東京都渋谷区西原]は、春に気を付けていただきたい製品事故3選を紹介いたします。
 
 新たな生活を始める際に、料理の温め直しや時短料理に大活躍する電子レンジを入手する方も多いのではないでしょうか。温めてはいけないものを加熱したり、汚れが付着したまま使用したり、加熱し過ぎたりすると破裂や発火するおそれがあります。
 ガスこんろを使用して料理する場合があります。ガス機器は誤った接続方法によるガス漏れや、調理中にその場を離れてしまって調理油が発火するなどして火災につながるおそれがあります。
 また、暖かくなったことで移動手段に自転車を選ぶ方も多いと思います。スピードが出るので点検を怠ると重大な事故につながるおそれがあります。
 新生活での思わぬ被害を未然に防ぐため、事故防止のポイントを確認してください。
 

 
■電子レンジで気を付けるポイント
○取扱説明書で禁止しているものを温めない。
○加熱し過ぎない。
○汚れを放置しない。
 
■ガスこんろで気を付けるポイント
○正しく設置されているか、ガス漏れがないか確認する。
○周囲に可燃物を置かない、使用中にその場を離れない。
 
■自転車で気を付けるポイント
○初期点検や乗車前点検を行い、各部の機能に異常がないか確認する。
○ハンドルに物をぶら下げない。
 
 
 

1. 電子レンジの事故

 電子レンジで禁止されているものを温めると破裂・発火するおそれがあります。
 

電子レンジで気を付けるポイント

禁止されているものを加熱しない
 卵を電子レンジで加熱してはいけないことはよく知られていますが、それ以外の殻や膜に覆われている食品も電子レンジで温めることが禁止されています。無理に加熱した場合、内部の蒸気が抜けず圧力が上昇し、破裂するおそれがあります。ソーセージなどの膜に覆われている食品は加熱前に切れ目を入れるなどの注意すべき点があります。食品用の容器や包装には、電子レンジで使用できるものとできないものがあります。電子レンジで使用できない容器を電子レンジに入れると、破損や発火する場合があります。
 また、食品以外のものを温めることは禁止されています。消毒をするためにマスクを加熱するのはやめましょう。ソフトクッキーや冷凍食品などのアルミ包装や、パンなどの食品包装の留め具として使われる金属製のワイヤーを温めてしまうと、金属部分から火花が発生して発火するおそれがあります。
 取扱説明書で温めが禁止されているもの、注意が必要なものを事前に確認しておきましょう
 
(参考)『コレ、絶対レンチンしないで!ゆで卵だけじゃない「電子レンジ加熱」NGリスト』
(クックパッドニュース)https://news.cookpad.com/articles/53403
 
<温め禁止なものを加熱する再現実験>

※再現実験①~③については、「電子レンジ調理の安全性に関する調査報告書」(令和5年4月)」(東京都生活文化スポーツ局)
https://www.shouhiseikatu.metro.tokyo.lg.jp/anzen/test/documents/houkoku.pdf
の電子レンジ使用者アンケートに基づき、NITEにて実施。
 
加熱し過ぎない
食品は、電子レンジで加熱し過ぎると炭化し、発火する場合があります。食品の様子を見ながら少しずつ加熱することで、事故を防ぐことができます。水分が少ない食品(パンや芋など)は水分を多く含む食品よりも比較的早く炭化し、スパークして発火します。特に油分を多く含む食品(天ぷら、肉まんなど)は、加熱し過ぎた際に爆発的に燃焼するおそれがあるため、注意が必要です。ふた付きの容器に入った食品や、少量(100g未満)の食品を自動加熱(オート)機能で加熱すると、正常に温度が検知されないことがあります。そのような場合、加熱のし過ぎとなり、発火するおそれがあります。取扱説明書を確認して、自動加熱できる食品の量や容器の形状を確認してください。
 
庫内をこまめに掃除する
電子レンジはこまめに庫内やドアの掃除を行ってください。庫内やドアの内側に食品かすなどの汚れが付着した状態で使用すると、炭化してスパーク(火花が発生)し、発火するおそれがあります。
 
 

2. ガスこんろの事故

 ガスこんろの誤った設置により、ガスが漏れて引火するおそれがあります。また、ガスこんろ使用中にその場を離れたり、周囲に可燃物を置いていたりすると火災につながるおそれがあります。
 

ガスこんろで気を付けるポイント

ガスの臭いがしたら点火しない
 (特にご自身で設置する場合)ガスこんろやガスホースなどの器具は、使用できるガスの種類(都市ガス又はLPガス)が決まっていますので、正しい組み合わせかどうか必ず設置前に確認してください。設置時には、誤った方法での接続、不完全な接続、接続部への異物の挟み込み、ガスホースがこんろの上下に位置するなど誤った取り回しをしないよう注意してください。誤った器具の接続により、ガスホースの接続部やガスホースからガスが漏れることがあります。設置後に、ガスの臭いがする場合には絶対に火を点けず、販売店やガス事業者に連絡し、点検を受けてください。
 
(参考)ガス栓・ガス接続具の安全な使い方(一般社団法人日本ガス石油機器工業会)
https://www.jgka.or.jp/gasusekiyu_riyou/anzen/gasu_gassen/index.html
 
 なかなか点火しない場合に、点火操作を繰り返すとこんろ周辺にガスがたまり、再点火の際にたまったガスに引火して大きな炎が上がることがあります。こんろ周囲にたまったガスがなくなるまでしばらく待ってから再点火してください。
 
その場を離れない、周囲に可燃物を置かない
 ガスこんろの事故の多くは使用者が調理中にガスこんろから離れた際に発生しています。調理油の発火やグリルの火災などは数分間目を離しただけでも発生するため、ガスこんろの使用中は絶対にその場から離れないでください。グリル火災を防ぐポイントとして、グリル庫内にたまった脂や食材に火がついて火災となるおそれがあるため、調理の都度お手入れをすることも重要です。
 また、ガスこんろの周囲に可燃物があると加熱やガスの炎による引火により火災につながるおそれがありますので、熱の影響の少ない場所に遠ざけて置くようにしてください。
 

 
 

3. 自転車の事故

 自転車の点検や整備を怠ると、部品が緩んだり脱落したりして、転倒などの重傷事故になるおそれがあります。また、ハンドルにものをぶら下げたまま走行するとものが車輪に巻き込まれて転倒するおそれがあります。

 

自転車で気を付けるポイント

初期点検は必ず受ける
 自転車(新車)を購入してから1カ月ほど経過したら必ず初期点検を受けてください。自転車は新車で乗り始めてからしばらくするとブレーキワイヤーが伸びるなど各部が緩むことがあります。再度調整が必要になるので、必ず初期点検を受けてください。
 
乗車前に各部を点検する
 乗車前に、不具合があると大きな事故に繋がりやすい部位を点検しましょう。
車輪やハンドルまわり、ペダルにゆるみやがたつきがないか確認してください。固定が甘い状態で使用を続けると走行中に外れるなどして大きな事故に至るおそれがあります。
 特にブレーキの効き具合は必ず確認しましょう。ブレーキの効きが甘い状態で走行を続けると、制動不良などによって衝突したり転倒したりするおそれがあります。点検方法は、自転車から降りた状態でブレーキレバーを握って車体を前後に動かし、車輪が回転しないかどうか確認してください。ブレーキレバーを握った際に効きが甘かったり、逆に固すぎたりする場合は調整が必要です。ご自身で調整を行うか、自転車技士又は自転車安全整備士のいる店舗に相談してください。
 
(参考)自転車の点検チェックリスト
https://www.nite.go.jp/jiko/chuikanki/anzen_check.html
 
ハンドルにものをぶら下げない
 ハンドルに買い物袋、かばん、傘などをぶら下げていると、車輪に巻き込まれてロックし、バランスを崩して転倒するため危険です。荷物はハンドルにぶら下げたりせず、かごやリュックサックなどに入れてください。
 
 

今回の注意喚起動画はこちら

>> 電子レンジ「10.あたため禁止の意外なもの」 

 
 

一般消費者用検索ツール「SAFE-Lite」のご紹介

 NITEはホームページで製品事故に特化したウェブ検索ツール「SAFE-Lite(セーフ・ライト)」のサービスを行っております。製品の利用者が慣れ親しんだ名称で製品名を入力すると、その名称(製品)に関連する事故の情報が表示されます。
https://www.nite.go.jp/jiko/jikojohou/safe-lite.html

 
 

独立行政法人 製品評価技術基盤機構(NITE) 製品安全センターの概要

 NITE 製品安全センターには、消費生活用製品安全法などの法律に基づき、一般消費者が購入する消費生活用製品(家庭用電気製品やガス・石油機器、身の回り品など)を対象に毎年1千件以上の事故情報が寄せられます。製品安全センターでは、こうして収集した事故情報を公平かつ中立な立場で調査・分析して原因究明やリスク評価を行っています。原因究明調査の結果を公表することで、製品事故の再発・未然防止に役立てています。
 

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