Hyundai Mobility Japan 株式会社のプレスリリース
•テストプロトコルとPEM開発を包括する協力関係
•耐久性と性能を向上させた商用車向けの高性能な燃料電池システムの開発を目指したパートナーシップ
ソウル、2024年1月5日発表– Hyundai Motor Company（以下、Hyundai Motor ）、Kia Corporation（以下、Kia）、W. L. Gore & Associates（以下、ゴア）は、韓国の麻北（マブク）エコフレンドリーR&Dセンターにおいて、水素燃料電池システム用の先進的な高分子電解質膜（PEM）の共同開発に関する契約を締結しました。
三社が共同で行う取り組みには、PEM開発の主要な点が含まれ、最終的な目標は、次世代商用水素電気自動車向けの先進的なPEMを開発することです。
水素燃料電池では、電極間でプロトンを伝導させるためにPEMが利用されます。PEMは、入ってきた水素ガスと酸素ガスがそのまま結合するのを妨げ、プロトンを選択的に伝導させ、車両の動力となる電流を発生させます。PEMの技術は、燃料電池システムの性能と耐久性を決める上で重要な役割を担っています。
Hyundai Motor、Kia、ゴアは、15年以上にわたって燃料電池の分野で協力してきました。この長期的な協力関係に基づき、三社は今後、性能と耐久性の向上に重点を置いて、商用車に最適な燃料電池システムの共同開発に取り組みます。
Hyundai MotorとKiaで水素燃料電池・バッテリー開発センター長であるキム・チャンファン専務は次のように語っています。「我々とゴアのパートナーシップは、次の章に入ります。15年にわたる協力関係を発展させることで、高度な燃料電池技術を実現し、燃料電池車市場を牽引して、持続可能な未来への動きを加速させたいと考えています」
米国デラウェア州に拠点を置く先端材料企業のゴアは、Hyundai MotorおよびKiaとの協力に際して、PEM、触媒層付き電解質膜、MEA（膜／電極接合体）の技術に関する専門知識を提供しています。ゴアの先駆的なPEM技術と、現代自動車および起亜が有する高度な燃料電池の専門知識とを組み合わせることで、現代自動車と起亜では、乗用車、商用車、そして非自動車分野向けの次世代燃料電池システムに、先進的なPEM技術を組み込むことを目指しています。
「ゴアとHyundai Motor、Kiaとの長年のパートナーシップが発展することに期待を感じています。ゴアの先進的なPEM技術ソリューションを活用して、Hyundai MotorとKiaが消費者にとって性能とコスト面で優位性のある燃料電池車を提供できるよう協力したいと思います」と、ゴアのクリーンエネルギー・ビジネスグループ・リーダーのミシェル・オーガスティンは述べています。
今回の共同開発は、Hyundai Motorグループの25年にわたる水素技術への取り組みに基づくもので、この取り組みは、2020年のHTWO水素ビジネスのブランド創設にもつながりました。Hyundai Motorグループでは乗用車や商用車、船舶、航空宇宙用途、発電など多岐にわたる分野で、燃料電池ビジネスを積極的にグローバルに展開しています。
Hyundai（ヒョンデ）について
1967年に設立されたHyundai Motor Companyは、世界200ヵ国以上で事業を展開し、12万人以上の従業員を雇用しており、世界中のモビリティに関する現実的な課題に取り組んでいます。ブランドビジョンである「Progress for Humanity」に基づき、Hyundai Motorはスマートモビリティ・ソリューション・プロバイダーへの転換を加速しています。Hyundaiは、革新的なモビリティソリューションを実現するために、ロボティクスやAdvanced Air Mobility（AAM）などの先進技術に投資し、未来のモビリティサービスを導入するためのオープンイノベーションを追求しています。世界の持続可能な未来のために、Hyundai Motorは業界をリードする水素燃料電池と電気自動車技術を搭載したゼロエミッション車を導入するための努力を続けていきます。
Hyundai Motor Companyとその製品に関するより詳しい情報は、以下をご覧ください。
https://www.hyundai.com/worldwide/en/
W. L. Gore & Associates（ゴア）について
ゴアは、業界に変革をもたらすことで人々の生活の向上に取り組む材料科学のグローバル企業です。1958年の創業以来、宇宙空間から世界最高峰の山頂、さらには人間の体内まで、厳しい環境における複雑な技術的課題の解決に寄与してきました。ゴアはチームワークを大切にする企業文化を持つことで知られており、13,000名を超えるアソシエート（社員）を擁し、年間48億ドルの収益を上げています。